絶対的購買力平価説は、異なる国における為替相場の決定要因を説明する理論です。この理論では、ある国で取引される商品の価格は、為替レートを換算することで、他の国における同一商品の価格と一致すると考えます。例えば、日本で販売されている林檎の価格が百円であり、米国で販売されている同一の林檎の価格が一ドルである場合、為替レートは百円＝一ドルになるはずだと考えます。この理論は、自由な取引と市場参加者の十分な情報取得を前提としています。もし価格に差が生じた場合、安い国で購入し高い国で販売する裁定取引によって、最終的には価格差が解消されると想定します。しかし現実には、輸送費用や関税、情報の偏りなど様々な要因により価格差が生じ、理論が完全に成立することは稀です。それでも、この理論は為替相場の長期的な動向を理解する上で重要な基盤となります。異なる国の物価水準を比較し、為替レートが割高か割安かを判断する基準として活用されます。政策立案者が為替相場に介入する際の判断材料にもなります。絶対的購買力平価説は、国際経済を理解するための簡略化されたモデルであり、現実とのずれを考慮しつつ、基本的な考え方を理解することが重要です。