相対的購買力平価説

相対的購買力平価説は、二つの国における物価の上昇率の差が、為替相場の変動に影響を与えるという考え方です。これは、ある国で物価がより速く上昇すれば、その国の通貨の価値が下がり、結果として為替レートも変動するというものです。例えば、わが国と米国を比べた場合、わが国の物価上昇率が米国よりも高ければ、円の価値が下がり、ドルに対して円安になることが予想されます。これは、物価が上がったわが国の製品の価格が上がり、国際競争力が低下することで、円に対する需要が減るためと考えられます。ただし、実際の為替相場は、金利や経済成長率、政治情勢など、多くの要因によって変動するため、この理論だけで完全に説明できるわけではありません。しかし、長期的に見ると、特に物価上昇率に大きな差がある国同士では、為替相場の変動をある程度説明できる場合があります。この理論は、為替相場の動きを理解するための参考指標として活用できます。